1950〜89年、世界の1人当たり穀物生産面積は、0・122ヘクタールから0.14ヘクタールに39％減少しました。
予想人口成長が、将来20年にわたって、世界の耕作地の純増なしに実現すると仮定した場合、人口1人当たり穀物生産面積00万ヘクタールから11億3600万ヘクタールに増加しました。
この増加幅は2.5倍で、食料生産量の伸びにほとんど匹敵します。
しかし、潅概面積の拡大は1980年以降劇的に減速しました。
残念ながら、過去30年間の潅概面積の拡大分も、全体が維持できた訳ではありません。
近年、世界の2大食料生産地である合衆国と中国は、潅概面積の意図しない減少を経験しました。
合衆国の潅めです。
水の汲み上げは短期的には1つの選択肢ですが、長期的には汲み出し量が帯水層補充量を超えることはありません。
中国では、潅概面積は1978年に拡大のピークを迎え、1987年までに2％縮小しました。
北京と天津を囲む地域にある中国北部平原各地の地下水面は、産業・住民・農業利用者が減少している水源を争っているため、年間2メートル低下しています。
潅概系が劣化している国もあります。
国連の分析専門家の推測によれば、世界の潅概面積の40％近くは、程度の様々な水浸し・塩分被害に曝されています。
地下排水系設置資金が利用できれば、多くの場合、この状況は後戻りが可能です。
しかし、そうでない場合、潅概利用水の塩分含有量はきわめて高く、実用処理法がない場合もあり、結局潅概済み土地は放棄されます。
さらに潅概面積を拡大する多数の機会があります。
しかし、1部の国で起きている潅概面積の縮小を考慮すると、世界は、1950〜80年のそれと同様の潅概面積の急速で、継続的な成長傾向を再確立する見通しはありません。
振り返って見ると、この成長は、恐らくまれなものになるでしょう。
将来の潅概面積の増加は、新水源よりもむしろ水利用の効率増進に依存することになるかも知れません。
ソ連では、潅概用水源の過剰利用の結果、地下水面の低下よりむしろ河川流量の減少が起きています。
ソ連の潅概耕作地のおよそ3分の1は、中央アジア、アラル海周囲に集中しています。
この陸地で囲まれた海を擁する地域の2大河川シルダリアやアムダリアからの潅概分水の面積は、1960年以降40％縮小しました。
ソ連の科学者は、海がゆっくり消失するにつれて、重大な生態学的激変が進展することを怖れています。
乾燥海底は現在砂漠に変わりつつあり、周囲の畑地にヘクタール当たり最大2分の1トンの砂・塩混合物を落下させることもある砂嵐の現場では、以前生育していた作物が被害に曝されています。
田園地方・都市間の水をめぐる競争は多数の国で激化しています。
新計画を策定する余裕のない各都市は、グレート平原南部で利用できる水源量の絶対限度に直面して、農民から潅漑水利権を買い取っています。
農業・住民・産業利用者間の競合のなかで、他に水を引き渡す羽目になるのは常に農業です。
1950〜80年、世界の潅漑面積は2.6倍に拡大しましたが、この間人口はかろうじて1・7倍の増加にとどまり、1人当たり潅漑水使用量は56％増加しました。
この増加により、1人当たり耕作地の縮小の影響は相殺される傾向になりました。
しかし、私たちの推測によれば、1980〜90年、潅漑面積の増加幅は1600万ヘクタールにとどまり、その速度は人口増加のそれよりはるかに小さく、1人当たり潅概面積は11％減少するでしょう。
1980年代、世界は、今世紀半ば以降初めて、潅概用水量と1人当たり耕作面積両方の縮小を経験しています。
農業が始まってから1950年頃まで、世界の食料増産は、大方耕作面積の拡大に伴って実現してきました。
今世紀半ば頃開拓前線がなくなり、農民は土地生産性を引き上げる方向に転じました。
1950〜81年には、耕作面積は適度な幅の拡大にとどまりましたが、世界の食料増産の5分の4は、生産性の伸びに支えられました。
1981年以降の7年間、世界の耕作面積は縮小しましたが、増産全体が土地生産性の伸びに支えられました。
私たちには、事実上、食料増産に関して、主として耕作面積の拡大を手段とする数千年にわたる経験と土地生産性の引き上げを手段とする40年の経験があります。
1950〜84年、農民は、世界全体で穀物のヘクタール当たり収穫量を1・1トンから2・3トンに増加しました。
かなりの前進です。
この増産の大部分に寄与したのは、4種の技術ー化学肥料、潅漑高収穫倭性小麦種ハイブリッドトゥモロコシーでした。
肥料使用量の伸びはめざましいものでした。
1950〜84年期間、肥料使用量は、1400万トンから1億2.500万トンに年間11％以上の伸びを示しました。
以降、潅漑面積増加速度の低下、肥料使用反応収穫量の減少、商品て、その利用に対する反応も、ゆっくりですが大きくなっています。
結局、ヘクタール当たり穀物収穫量の伸びは、唾限定された環境中の生物学的プロセスの成長と同様、標準的なＳ型曲線を示すでしょう。
肥料などの入力に対する反応もこの伸びの原因になるでしょう。
図３に示す肥料使用量曲線もＳ型になると思われます。
穀物収穫量の伸びは、光合成効率の上限によって最終的制約を受けます。
肥料使用量相対収益が減少する場合、光合成には制約が生じます。
合衆国のトウモロコシ・ベルト地帯の肥料追加トン当世界の肥料使用量と穀物キログラムー生産面積/人(1950〜88年価格の下落、第3世界の負債増大に伴って、肥料使用量は劇的に減少しました。
加えて、財政が逼迫している多数の国の政府は、肥料補助金を減額しました。
1984〜88年期間、肥料使用量は1億2.500万トンから1億3500万トンに伸びましたが、年間伸び率は11％にとどまりました。
過去、世界全体で、農民は土づくりに励む代わりに肥料を利用し、成功を収めてきました（図３）。
世界の1人当たり肥料使用量は、1950〜84年に、5キログラムから26キログラムへ5倍になり、1人当たり穀物生産面積の3分の1の減少をヘクタール相殺しました。
近年、肥料の種類が増えるにつれたり追加穀物収穫量は、20年前１.5〜20トンでしたが現在は5〜10トンに過ぎません。
Ｋーネル大学のデュァン・Ｃャップマンとランディ・Ｂーカー両氏は、インドネシアに於ける最近の農業の傾向を分析し、「肥料栄養素1キログラムによる未精米増収は、1972年には恐らく10キログラムに相当したが、現在は約1〜5キログラムに落ちた」と述べています。
肥料追加反応が減少した場合、他のどういう技術を利用すれば、今世紀半ば以降の肥料使用量10倍増加の場合と同様に、世界の食料生産量を増大し続けられるでしょうか。
残念ながら、先に述べたように、世界全体の食料の飛躍的増収を保証できる技術はあとに控えてはいません。
世界の食料増産の勢いは全体として失われてきました。
食料増産の多数の機会が依然としてあらゆる国に存在します。
にも拘らず、人口増大に伴って求められる急速な増産の維持がますます困難になりつつある国もあります。
気候変動は、地球全体のあらゆる変動のうち、最大の破壊を引き起こす可能性のある問題です。